先ほどアメリカでの例をもとに紹介したように、
政府要人や経済界の重鎮らによる発言には注意しなければなりません。
ニクソンショックなど金融機構に関わる発表だけではありません。
「ドルが低すぎる・・・」などの
何気ない発言によっても相場は過敏に反応してしまいます。
金融的にも政治家の発言は注意して頂きたいというもの。
最近では、アメリカや日本に加え、
ＥＵの動向がかなり重要度を増して来ているようです。
ユーロ圏金融担当者などの動向を、
ロイターなどのサイトでチェックをするのも大切です。
ユーロの価値はドルを追い抜きそうな勢い。
アメリカ中心だけの金融機構では無い・・・
という認識を早めに持つのが、リスク対策にもなってくるでしょう。
Ｇ７／８、ＡＰＥＣなどの世界要人が集まる機会にも、
世界の投資家たちは注目しています。
極端な話をすれば、
要人が集結している場での発言からくる相場の変動は
「全世界ヨーイドン！」な訳です。
とはいえ、主要国が集まる際には事前の調整があり、
様々な事前情報が各国に流れてきます。
この信憑性のほどは疑わしいものもありますが、
世界イベント時には先行して取引される傾向が強まってきているようです。
これもインターネット時代のなせる業というのでしょうか。
注目イベントの事前情報に左右されるというのは、情報に踊らされている感もありますが、
為替変動にも大きく関わってくるということだけでも頭に入れておきましょう。
中国政府の決定により、
直接取引しかトレードできない中国元。
直接扱うことはないですが、
中国要人、アメリカ要人の中国発言にも注意が必要です。
人民元が切り上げされるなどの話が出た場合、
円高に直結すると言われています。
相場が中国要人に振り回されるといったこともしばしば。
なかなか、指標などのニュースソースで事前にチェックすることが難しい中国。
しかし、ドルやユーロにも影響を与えるほど力のある通貨であるという認識を持っておきましょう。
判断素材が少ない国だけに、こういった発言による相場の変動は
過敏に反応し、より大きく増大する傾向があります。
１円２円を一瞬で動かすようなことまで、現実としてあります。
常にストップオーダーを忘れないなどのリスク対策をしっかり取っておきましょう。